今上陛下のお気持ちの表明動画が8月8日午後3時に発表されました。NHKは列島各地、ことに被災地や最近行幸があった地域や施設などの人々がTVで聴き入る風景を流していました。暑い夏のこと、71年前の緊張を思い起こしたかつての少年少女もおられたでしょう。
NHKが譲位のご意思をスクープしてから、メディアが憶測で語るしかない様子見の期間というものがありました。今日のメッセージはその不安や疑いを晴れさせるに十分な、はっきりとしたものだったと思っています。
考えてみれば、日ごろから重責をか弱いお二人の身に負わせ、人権に重大な制限を課しておきながら、われわれの日頃の生活では、報道が通り過ぎるときにちょっと手を休めてTV画面をちらっと振り返るだけのような、他人事感があったのではないでしょうか。
「天皇」という概念が我々から遠い御簾の向こうの事柄であるという感覚は、人間宣言を行った昭和の時代から平成に移っても変わりませんでした。敗戦後しばらくたっても、昭和天皇の戦争責任をめぐる議論がくすぶり続けた影響は大きかったでしょう。そして「象徴」という現憲法における位置づけの分かりにくさもあり、殊に儀式と日本各地の訪問に力を入れてこられた今上陛下については、儀式好きな温和な天皇像という形でしか伝わってこなかったようにも思います。
しかし、今上陛下は明治以来初めて、君主としてではなく即位された方です。古の儀式の復興に力を入れてこられたのも、日本各地を地道に回られたのも、本日のメッセージの格調高さと力強さ、そこに現れた知的な物事の把握力から推し量るに、決して故なきことではなかったのではないか、と今となっては思われるわけです。
いくつかの論点に従ってみていきましょう。
「個人」としての思い
そこに現れていたのは、まずはいささか強く発音された「個人」としての思いです。
個人としてまず今上が示されたのは思いやりでした。「天皇の終焉」（崩御のこと）時に生じるもがりの行事や、2年に及ぶ儀式の連続による家族の負担に馳せた思い。超高齢化社会において今上のみならず皇后陛下にも生じている負担と、公務を思うように果たせないことへのくやしさ。遠隔の地や島々への旅を含め、全国各地を訪れることが象徴行為として重要だとしたように、各地の国民と交流を重視する今上の公務負担は想像を絶するものです。
さらには、「天皇の終焉」間際の社会のはばかりや騒ぎ、崩御の際の長きにわたる社会の停滞。それを迷惑というのでもなく、はばかるのでもなく、むしろ当然のように淡々と述べた態度に、私はむしろ陛下の自信を見たような気がしました。国民の理解を得、国民とつながっていることに対する自負です。
今回のビデオ放映は、民衆とともにある天皇という自画像への、陛下の多大な責任感があらわになった瞬間だったということです。それは災害時に駆けつけ、人々に会って話を聞き、また皇居にあって祈るという形ではよく知られたお姿ではありますが、踏み込んでいえば、平成の時代に復古された民間信仰としての国民統合の象徴という解釈だったのかもしれません。
では、今上が今回お示しになった国民統合の象徴という立場は、昭和の軍部支配がなされたときの天皇観とはどのような点で対立するものであり、また明治政府の築いた天皇観とどのように異なるのでしょうか。
軍部による天皇利用
昭和の時代における軍部の独走とは、大日本帝国憲法下における天皇の統治者としての役割を利用し、政治家をバイパスして直接「ご聖断」を仰ごうというものでした。立憲政友会の結党後長きにわたる努力が実を結んで、大正デモクラシーで花開いた政党政治は、その後民意からそっぽを向かれるに至りました。軍事費節減をめぐる政党の選挙目当てでの駆け引きと、軍部の独断への妥協に反発が広がったからです。
また、最終的には政党が自ら退潮して軍人に役割を譲ったのが大政翼賛会でした。一方の軍も、関東軍の暴走に見られるように、大陸へ渡った軍人が勝手に条約に準ずる覚書を締結して既成事実化したり、戦線を拡大するような無茶苦茶な状態でしたので、内部さえ、きちんと統制できていたとはいいがたいのが現実でした。
そんななか、昭和天皇は、明治帝に倣いまたその伝統を一段と強化してことにあたりました。軍事クーデターである2.26事件を「朕が鎮圧する」といったくだりは有名ですが、まあ言ってみればドイツ帝国を作った軍事大国プロイセンの流れをくむ、カイザー（皇帝）のように、軍は同族であり自らの赤子であるという思いが強かったのだと思われます。
もちろん、多くの方がご存知のように、そのように支配者として軍を愛した昭和天皇が玉音放送をすると聞くやいなや、軍の少なくない人数が叛旗を翻すまでに至ったわけですが。
軍部が推し進めたのが、明治初期の天皇主権説の歪んだ復活です。いま、日本国憲法下では主権は国民にあります。しかし、明治憲法下では主権は天皇にありました。この主権の担い手としての天皇を、生身の天皇としてみるか、一機関としてみるかについて大論争が興りました。天皇機関説の主唱者として記憶される美濃部達吉は、貴族院議員にものちに勅選された東大の法学部長であり、当時も反戦派や庶民派だったとはとても言えないナショナリストでした。
ただ、美濃部は憲法学者として、天皇は天皇個人のために存在するのではなく、最高機関ではあっても一機関としての役目に縛られているのだという考え方を取っていたわけです。
ところが、美濃部の天皇機関説では軍部は都合が悪かった。内閣の権限を弱め、外交や軍事とそれにかかわる予算を全て掌握するために、天皇だけが持っていることになっている「統帥権」の範囲を拡げたかったからです。そのため、天皇をさらに人格そのものとして神格化し、美濃部の学説を異端として廃し、表舞台から追いやりました。
ところが戦後、美濃部は新憲法制定に強く反対しました。彼の中では大日本帝国憲法は正しく、軍部こそがそれを無視して国家をダメにした責任を負うべきだと考えたからです。しかし、その勝手なふるまいをした軍部は、戦後裁かれ、あるいは公職追放を受けていまはもういません。憲法も天皇を象徴としたため、天皇の政治利用を通じた権力の濫用の懸念はなくなりました。
「新・天皇機関説」の登場？
では、2016年の日本においては、天皇制について意見の齟齬はないのでしょうか。どうやらそうでもなさそうです。2012年に出された自民党の改憲草案を見てみると、天皇をあたらしく「元首」と位置づけ、内閣の「助言と承認」を不敬だと思ったのか、「進言」と直しています。
また、現行憲法99条では、天皇や摂政、国務大臣、国会議員、裁判官その他の公務員の憲法尊重と擁護義務を規定していたのが、自民の改正草案102条では、国民の憲法尊重義務をもぐりこませているほか、天皇と摂政の憲法擁護義務を削除しています。改正草案が明示するように、天皇が元首ならば、天皇やその代理を務める摂政こそ憲法を擁護してもらわなければならないのですが。
では、自民党の改憲草案を起草しまた支持している人々は、軍部の天皇主権説へ回帰したいのか。どうもそれも違いそうです。国民主権ということははっきりと憲法草案に明記されていますし、天皇の政治・政策関与を排除する点では現行憲法と同じです。また驚くべきことに、こうした超保守的な方々が、どうも今上の御意思に疑念を投げかけ、皇室典範の改正の必要はないと言っているようなのです。
こうした方々のオピニオン誌への寄稿を見てみると、かつての西郷どんのような暑苦しいまでの尊王の志は感じられません。そこに感じられるのは、ある種ヒヤリとするような官僚的冷たさです。杓子定規的な現行の法解釈に時折混ぜ込まれる（かくかくしかじかの混乱を）「天皇陛下は望まれていないだろう」（八木秀次「皇室典範改正の必要はない」『正論』9月号）という差し込みには、御簾の奥に今上を閉じ込めておこうとする意志があるのではないかとすら邪推してしまうほどです。
あるいは、明治時代にさかのぼり、伊藤博文など憲法起草者である元老の当時の議論を援用して、譲位に伴うリスクや天皇制度の趣旨から譲位に反対する保守派の一部の態度には、天皇制度を利用して武士から建国者に上り詰めた長州閥の系譜を感じさせるところがあります。
つまり、平たく言えば、今回の譲位の御意思を快く思わない保守派には、明治～昭和期の伊藤から美濃部のような国家主義者の血が流れているということができるのです。2012年草案に賛同するような改憲派は、「新・天皇機関説」論者と呼ぶことができるでしょう。もっとも、かつての天皇機関説が強い天皇像にかぶせられた制約に過ぎなかったのに対し、「新・天皇機関説」論者は天皇の主権も人格もなくして皇祖皇宗の伝統に閉じ込めておくことによって、より国家主義の度合いを強めているとさえ言ってよいと思います。
今上の示された共同体とは
しかし、それに抗ったのが今回の御意思の表明ビデオでした。今上はこれまで作り上げてこられた象徴天皇の解釈によって、民衆とつながる天皇という像を直接国民に語りかけることで実現したからです。今後健康寿命と寿命の差が開く超高齢化社会にあって、仮に深刻なお病気をされた場合、生命維持装置に繋がり続けなければならないこともあるかもしれません。
現に多くの高齢者はそのような運命をたどっています。とにかく生きていればよい、というあり方では象徴天皇とはいえない。そのような考え方は、むしろ自身のこれまでの活動を適切に評価しているとは言えないと踏み込んで発信されたのだともいえます。
ここでビデオメッセージの中でとくに目を引いた言葉をあげてみたいと思います。「共同体」という言葉です。市井の人々が慈しみ存続させている、いたるところの共同体に、自らは象徴として息づいているのだというメッセージでした。正直申し上げて、衝撃を受けた人は少なくなかったのではないでしょうか。
その共同体が残っているのは日本の地方でしかないかもしれませんが、そここそが自民党の地盤であり、もっぱらイデオロギー活動にいそしむ保守派論客が決して根を下ろそうとはしていない郷里だからです。私には、直後に短い会見をした総理の眼にうっすらと水の膜がかかっているように見えました。穿った見方かもしれません。真相は分かりませんが、多くの地方選出の保守系議員は今上陛下のお言葉を受け止めることができたのではないかと思うのです。
翻って、リベラルは代替わりをしつつあります。戦前回帰を戒め、天皇の影響力を極小化したい観点からは、今上のビデオメッセージによる直接の国民への呼びかけは心穏やかでない人もいるでしょう。政策に関与しないと明言されたとはいえ、その自信に満ちたご風からは、都市リベラルは戸惑いを感じる向きもあるでしょう。ですが、新しい世代は、より普遍的に物事を見たうえで、天皇家の人権という概念も受け入れる余地があります。もしくは今上の来し方から、すぐに戦前回帰という脊髄反射をしない傾向もあります。
制度変更における緊張関係
制度変更ということになると、一人の生身の人間の「引退したい」という意思と、譲位を制度化することによる潜在的な懸念との緊張関係の中で、制度設計が定まっていくことになるでしょう。もう一つの重要な観点は、憲法改正が現実的な問題として議題に上ってくる参院選後の今の日本において、天皇をどのように位置づけていくかということです。
君主と国民主権と代議制民主主義という緊張関係を孕んだバランスのもとに、あらゆる人の人権を守っていくということは、天皇の独断も、多数の専制も、政治エリートの暴走も許さないということにほかなりません。今上の人権に配慮しつつ、政治エリートと主権者である国民が議論をしていく必要があるでしょう。
（2016年8月9日「山猫日記」より転載）