アトピー性皮膚炎などによる皮膚乾燥の治療薬として処方されている医療用保湿剤「ヒルドイド」（ヘパリン類似物質）を、女性が美容目的で使うケースが増えているーー。
大手企業の健康保険組合で作る「健康保険組合連合会」（健保連）が9月に公表した報告書で、こうした実態を指摘、ヒルドイドを単独で処方する場合は保険の適用から外すことなどを提言した。
一方、日本皮膚科学会は10月31日「保湿剤による治療を必要とする患者に大きな不利益を生じかねない」として、処方の制限に反対すると決めた。これまで処方を受けてきたアトピー性皮膚炎の患者たちから、保険適用外による自己負担額の増加を不安視する声もSNSなどで上がっている。
健保連は公表した報告書の中で、
・ファッション雑誌や美容雑誌で過去10年程度にわたり「ヒルドイド」が美容アイテムとして紹介されている。
・芸能人、モデル、美容形成外科医らがブログやSNSで「美容アイテム」として紹介している
・美容目的でヒルドイドを処方してもらうことを勧める記事や処方される方法を説明する記事もある
などの実態を踏まえた上で、
「美容に関心の高い女性の間で皮膚科等を受診し、乾燥肌等の訴えでヒルドイドを化粧品代わりに処方してもらうことが流行している可能性が高い」
と指摘した。
さらに、2016年9月までの2年間に保湿剤が1種類以上外来で処方された健保連のレセプトを分析。すると保湿剤のみの処方は、女性に偏っていた。
25～54歳の男女で比べると、女性への処方増加率が男性の5倍以上にのぼるなど、「数年前から現在に至るまで、美容目的で『皮膚乾燥症』の病名で処方を受ける患者が増えている可能性がある」とした。
こうしたことなどから、ほかの外皮用薬やアレルギーの治療で使われる「抗ヒスタミン薬」と一緒に処方されていない場合は「保険適用から除外する」などと提言。この提言内容が実現した場合、年間93億円の薬剤費の削減が見込めるという推計を公表した。
マルホは10月18日、「一部の雑誌やインターネット上に、美容目的での使用を勧めていると受け取られかねない記事が掲載していることについて、適応外使用の推奨は薬機法に抵触するおそれがある」などとして、注意を呼びかける文書を発表した。
文書は、「これまでヒルドイドに関するこのような記事を確認した場合、その都度、化粧品等と同様のものであるかのように紹介することは控えていただくよう要請してきた」などとして「患者さんが自己判断で治療以外の目的で使用することは、適切な効果が見込めないだけでなく、思わぬ副作用が発現するリスクがある」と呼びかけている。
健保連の報告書に対し、日本皮膚科学会は「反対」の立場を明らかにしている。10月31日、「保湿剤による治療を必要とする患者に大きな不利益を生じかねないため、処方制限には反対する」という旨の要望書を厚生労働省、日本医師会、健保連にそれぞれ提出すると決めた。
また、会員の医師には、ヒルドイドなど、医療用に使われている「ヘパリン類似物質」を適正に処方するよう求め、やむを得ず適用外で処方する場合には、必ず患者の全額自己負担による自費診療での対応を求めた。
こうした動きに対し、Twitterでは、アトピー性皮膚炎の患者や家族と思われるアカウントで
「25年間アトピー性皮膚炎と共に成長してきた身としてはヒルドイドが保険適用外となる危機に唖然。医薬品保湿剤以外での保湿が困難な者にとって保険適用外にされてしまうと生活に支障をきたすので美容目的の方はワセリン等にチェンジして頂きたい」
「うちもアトピの息子と娘に基本ヒルドイドが出るから(パスタロンが出たこともあるけど)、保険適用外になったら死活問題です。娘はまだ医療補助があるから助かってるけど息子はもう医療補助ないし、保険適用でも毎月の医療費はかなり家計に負担になってるから保険適用外になんてなったら無理...」
「ヒルドイドはアトピー患者や皮膚疾患のある妊婦さんに必要な薬であり、保険適用外になると重い負担です。美容目的でヒルドイドを使う方々、身体だけでなく心も綺麗な人たちであってほしい。ぜひ市販の質の高い保湿クリームに切り替えてね」
などの意見が出ている。
2018年度の診療報酬改定に向けた議論が進むなか、健保連や日本皮膚科学会、患者の声などが、どう影響するのかが注目される。